ナスダックの“プロ用市場データ”がブロックチェーンへ パイス提携で暗号資産アプリにウォール街の板情報が流れ込む

ナスダックが、オンチェーン金融データネットワークのパイスを選んだ。自社が持つ独自の市場データを、ブロックチェーン・アプリケーションや各種ソフトウェア・プラットフォームに配信するためだ。

今回の提携で、まず対象となるのは「ナスダック・トータルビュー」だ。これは同取引所の板情報データフィードで、あらゆる価格帯に表示されている買い注文と売り注文、さらに寄り付きや引けのオークション前後における注文不均衡データまで含んでいる。

通常の相場情報よりも市場の流動性を立体的に把握できるため、プロのトレーダーたちに広く使われてきた。いわば、市場の“表情”だけでなく、その裏側にある注文の厚みまで見せるデータである。

パイスによれば、このマーケットプレイスを使うことで、ソフトウェア・アプリケーションは単一の統合を通じて、一次ソースの市場データにアクセスできるという。同社は、このサービスがブロックチェーン・アプリケーション、デジタル資産取引所、予測市場、トレーディングシステム、その他のソフトウェア・プラットフォーム向けのものだとしている。

パイス上のデータ提供者には、すでにユーロネクスト、OTCマーケッツ、電子取引プラットフォームのトレードウェブやカルシ、マーケットデータ提供会社のエクスチェンジ・データ・インターナショナル、シンガポール取引所傘下のSGX FX、そして米商務省などが名を連ねている。そこに今回、ナスダックが加わる格好だ。

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ナスダックとICE、デジタル資産戦略をさらに深掘り

ナスダックによるパイスとの提携は、伝統的な取引所運営会社が暗号資産商品、ブロックチェーン基盤、新たな市場サービスを通じて、デジタル資産ビジネスを広げようとする一連の動きの最新版である。

ナスダックは3月、暗号資産取引所クラーケンと、そのインフラ関連会社バックトとの提携を通じて、トークン化の取り組みを拡大した。狙いは、伝統的な株式とブロックチェーン・ネットワークをつなぐインフラの開発だ。この動きは、トークン化資産を既存の市場インフラに組み込もうとする、ナスダックのより大きな戦略の一部といえる。

翌月には、米証券取引委員会（SEC）が、ナスダック・ビットコイン指数に連動するビットコイン指数オプションの上場提案を承認した。これにより、米商品先物取引委員会（CFTC）の承認を待って、取引開始への道が開かれた。

さらにナスダックは、CMEグループとも提携し、ビットコイン、イーサ、ソラナ、XRPを含む7種類のデジタル資産バスケットに連動する暗号資産指数先物の立ち上げに動いている。規制下にある暗号資産デリバティブの品ぞろえを、着実に広げているわけだ。

こうした動きはナスダックだけではない。ニューヨーク証券取引所の親会社であるICEも、5月に暗号資産取引所OKXと提携し、ブレント原油とWTI原油のベンチマークに連動する無期限先物を立ち上げた。これは、両社のより広範な提携のもとで発表された最初の商品だった。

^{Source: OKX}

その後、ICEのジェフリー・スプレッチャー最高経営責任者（CEO）は、伝統的な取引所が24時間365日取引できるオンチェーン無期限先物を提供できるよう、規制当局に認めるべきだと訴えた。すでに暗号資産ネイティブのプラットフォームが同様の商品を提供している以上、規制された取引所にも競争の機会が与えられるべきだ、という主張である。