仮想通貨取引所コインベース、ソラナ先物契約を開始

コインベースは2月19日、米国の規制下にあるデリバティブ取引所でソラナ（SOL）の先物契約を開始したと発表した。

米商品先物取引委員会（CFTC）の規制を受けるこのソラナ先物契約は、SOLの機関投資家向け採用を加速させることを目的としており、将来的なソラナ上場投資信託（ETF）承認への道を開く可能性がある。

また、コインベースは同日、ヘデラ（HBAR）の先物契約も開始したとブログ投稿で発表した。

「このマイルストーンは、米国における仮想通貨デリバティブの規制進展の一環であり、デジタル資産の正当性と需要の高まりを示すものだ」とコインベースは述べている。

コインベースのSOL先物商品には、100SOLを1契約とする標準契約と、5SOLを1契約とする個人投資家向け「ナノ」契約が含まれる。

ソラナETF承認への進展

先物契約とは、特定の資産を将来の決められた日に売買する契約であり、規制された先物市場は、仮想通貨ETFのパフォーマンス指標として重要な役割を果たす。

現在、少なくとも5つのETF発行者が、米証券取引委員会（SEC）に対し、ソラナETFの上場申請を行っている。SECは、2025年10月までにこれらの申請について最終判断を下す必要がある。

ブルームバーグ・インテリジェンスは、ソラナETFが最終的に承認される確率を約70%と見積もっている。ブルームバーグのアナリスト、エリック・バルチュナス氏は、SOLのパフォーマンスを先物取引を通じて追跡するETFが早ければ3月にも登場すると予測している。

規制当局の承認を待つアルトコインETF Source: Bloomberg Intelligence

急成長する市場

トランプ氏が米大統領選で勝利し、1月20日に大統領に就任した後、米国の規制当局は仮想通貨の監督方針を緩和し始めている。トランプ氏は米国を「仮想通貨の首都」にすることを公約している。

2024年以降、ソラナ、XRP、ライトコイン（LTC）などのアルトコインを保有するETFの上場を目指す規制申請が相次いだ。

SECは、ビットコインETFとイーサリアムETFに加え、これら2つの仮想通貨を組み合わせたマルチ通貨ETFの承認をすでに行っている。

一方で、仮想通貨デリバティブ市場は急速に成長しており、コインベースによると2024年の取引量は約1万950%増加した。

コインベースは2022年に米国でデリバティブ取引プラットフォームを立ち上げ、個人投資家向けのナノビットコイン先物やナノイーサリアム先物を含む仮想通貨先物を数千万人のユーザーに提供している。

現在コインベースは、ドージコイン（DOGE）やシバイヌ（SHIB）などのミームコイン先物契約を含む、半ダース以上の先物契約を上場しており、石油や金などのコモディティ先物も取り扱っている。