米大学生の9割「暗号資産を授業で教えて」 それでも学び場はSNS頼み

米国の大学生たちは、暗号資産を「ちゃんと学校で教えてほしい」と考えている。だが現実には、教室よりもスマホの画面が先生になっているようだ。

暗号資産取引所オーケーエックス（OKX）が委託した調査によれば、米国の大学生の多くは、大学で暗号資産とブロックチェーンを教えることを望んでいる。ところが、授業が十分に整っていないため、学生にとって最大の学び場は依然としてSNSだという。

今月実施された調査では、学生の90％、親の87％が、大学で暗号資産とブロックチェーンを教えることに賛成した。さらに学生の27％、親の32％は、こうした授業を必修にすべきだと答えている。

需要はある。だが、大学側の準備は追いついていない。認定ビジネススクールを持つ米国の大学533校を対象にした2025年の別の調査では、ブロックチェーン関連の授業を提供していた大学は約28％にとどまった。

オーケーエックスの調査で、学生の33％は、暗号資産に関する最も重要な情報源として「SNSまたはインフルエンサー」を挙げた。これは「学校、教師、教授」と答えた学生の約5倍にあたる。一方、親世代では「暗号資産プラットフォームやアプリ」が最多で、21％だった。

調査は、オンライン調査プラットフォームのポールフィッシュ（Pollfish）を通じて、学生500人と親500人を対象に行われた。ポールフィッシュは、第三者のモバイルアプリ利用者に調査を配信する仕組みを持つ。回答者はオーケーエックスの顧客から集められたものではない。

ただし、オーケーエックスは今回の調査について、回答の重み付け、誤差範囲、回答者の暗号資産保有率は明らかにしていない。