サークル、USDCを手数料に使う「Arc」メインネット開始 ステーブルコイン決済向けL1

USDCを発行するサークルが、独自ブロックチェーン「Arc（アーク）」のメインネットを立ち上げた。

Arcは、ステーブルコイン決済や金融市場向けに設計されたレイヤー1（L1）ブロックチェーン。特に、AIエージェントなどが自律的に行う「エージェント型取引（agentic transactions）」を想定している。

Arcでは、取引手数料を支払うためのネイティブ資産としてUSDCを採用する。イーサリアム仮想マシン（EVM）にも対応し、1秒未満で確定する決済ファイナリティーを備えるという。詳細はArcの公式ブログで説明されている。

20種類超のステーブルコインに対応

Arcは、USDCやEURCに加え、JPYC、KRW1、TRYBなど20種類を超える法定通貨連動型ステーブルコインをサポートする。

さらに、ブラックロックのトークン化ファンド「BUIDL」や、サークルの「USYC」といったトークン化資産もArc上でネイティブに利用できる。

ブロックチェーン間の接続にも対応している。

サークルの「クロスチェーン・トランスファー・プロトコル（CCTP）」や「ゲートウェイ」を通じて、20以上のブロックチェーンとの相互運用が可能だ。

サークルのジェレミー・アレールCEOは、Arcについて「USDCそのものに次ぐ、サークル史上最も重要なローンチ」と表現した。

サークルはXへの投稿で、Arcを「プログラム可能なマネー、グローバル市場、エージェント型の経済活動」のために構築したと説明。開発者や機関投資家向けの「ステーブルコイン・ネイティブなインフラ」と位置付けている。

ブラックロックやゴールドマンなど100社超が参加

Arcの公開メインネット開始に先立ち、サークルは2025年10月にパブリックテストネットを開始していた。

当時は100社を超える企業が参加。ブラックロック、ゴールドマン・サックス、マスターカード、ビザなども名を連ねた。Cointelegraphは当時のテストネット開始について報じている。

サークルは今年8月、公開メインネットに先立つプライベートメインネットにも、100社を超える機関投資家やエコシステム構築企業が参加していたと説明している。

2027年にPoS移行を検討

Arcは今後、ネットワーク運営への参加者をさらに広げる方針だ。

現在のコンセンサス方式はProof of Authority（PoA）だが、2027年にはProof of Stake（PoS）への移行を検討するという。

一方、サークルは今週、100億枚のARCトークンをジェネシス・ミントした。

ただし、これはARCトークンを一般公開することを意味するものではないとサークルは説明している。

Arcは、USDCを利用した決済だけを目的とするブロックチェーンではない。

トークン化された資産や金融市場をオンチェーンで扱い、将来的にはAIエージェントによる自律的な経済活動まで取り込む。

サークルが描くのは、ステーブルコインを中心に据えた新たな金融インフラだ。