火曜日のウォール街（米国株式市場）開始を前に、主要な米インフレ指標が3年ぶりの高水準に達したことを受けて、ビットコイン（BTC）は典型的なボラティリティ（価格変動）を見せた。
主なポイント：
米CPIインフレ率が、前年比で2023年以来の最高水準に到達。
エネルギー価格が上昇を牽引しており、米イラン戦争の影響が引き続き色濃く出ている。
ビットコイン・トレーダーはサポートラインを維持しているが、200日移動平均線がレジスタンス（抵抗線）として立ちはだかっている。
CPIが数年ぶりの記録を更新し、ビットコイン価格は瀬戸際に
TradingViewのデータによると、リスク資産への逆風が強まる中、BTCの価格推移は8万1,000ドル付近を推移した。
BTC/USD one-hour chart. Source: Cointelegraph/TradingView
この逆風の正体は、前年比3.8%を記録した4月の米消費者物価指数（CPI）だ。これにより、インフレ率は2023年以来の最高水準となった。
米労働統計局（BLS）の公式ニュースリリースは、「4月のエネルギー指数は3.8%上昇し、全項目の月間上昇分の4割以上を占めた」と指摘している。 エネルギー価格の過去12カ月間の上昇率は約18%に達しており、米イラン戦争と石油供給の逼迫が価格に与えている影響が浮き彫りとなっている。
なお、リリースによれば、新車、通信、医療の指数は4月に下落した主要項目に含まれている。
US CPI 12-month % change. Source: BLS
これを受けて、投資情報サイトの「ザ・コベイシ・レター（The Kobeissi Letter）」は、米連邦準備制度理事会（Fed）が利上げへと方針転換（ピボット）する確率が「急上昇している」と分析した。
同サイトはXへの投稿で、「原油価格の急騰により、現在パンデミック後と同等のインフレ水準を経験している」と記している。
Fed target rate probabilities (screenshot). Source: CME Group
CMEグループの「フェドウォッチ（FedWatch）」ツールの最新データによると、現在の金利水準が2026年を通じて、さらには来年まで維持されるとの見方が定着している。 一般的に、利上げが現実味を帯びると市場に流入する流動性が低下するため、仮想通貨やリスク資産には下落圧力がかかる傾向がある。
200日トレンドラインにおけるビットコインの「勢い」に疑問符
一方、ビットコイン・トレーダーらは、強気派が短期的に死守すべきラインを改めて強調した。
仮想通貨トレーダー兼アナリストのマイケル・ファン・デ・ポッペ（Michaël van de Poppe）氏は、この日、7万8,800ドル付近の21日単純移動平均線（SMA）に触れ、「21日線は注視すべき極めて重要なレベルだ」とフォロワーに語った。
「7万6,000ドル付近は、突破されてはならない極めて重要なサポートゾーンだ。もしそこを割り込めば、価格は大幅に下落することになるだろう」
BTC/USDT one-day chart. Source: Michaël van de Poppe/X
投資分析リソースの「マテリアル・インジケーターズ（Material Indicators）」は、8万2,600ドル付近の200日SMAが厄介なレジスタンスになっていると指摘した。
「強気派は8万700ドル付近でレジスタンスをサポートに転換（R/Sフリップ）させ、200日SMAを突破するための土台を築こうとしているようだ」と総括した上で、「強気派にそれを成し遂げるだけの勢い（モメンタム）があるだろうか？」と問いかけている。
BTC/USD one-day chart. Source: Material Indicators/X
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