ビットコイン7.9万ドル回復、トランプ氏のイラン戦争終結発言で反発 利上げ確率は92.7%

ビットコイン（BTC）が9月14日、米ウォール街の取引開始後に7万9000ドル（約1218万円）を回復した。

米国とイランの戦争をめぐって市場の見方が交錯するなか、BTCは週末の下落分を取り戻し、1日で約3％上昇した。

Bitcoin gains as Trump references end to Iran war

Data from TradingView showed BTC/USD erasing its weekend losses and gaining around 3% on the day.

トランプ氏が「戦争終結」に言及、原油価格が下落

暗号資産市場が上向いたきっかけの一つは、ドナルド・トランプ米大統領による発言だった。

トランプ氏はTruth Socialへの投稿で、イランが米国との合意を求めているとし、米国が交渉に応じる可能性を示唆した。

これを受け、イランとの和平合意への期待が高まり、暗号資産市場にも買いが入った。

米国株も週明けの取引開始直後は上昇したものの、その後は中東の主要な原油輸送ルートをめぐる不透明感から下落に転じた。記事執筆時点でS&P500種株価指数は0.3％安だった。

懸念されているのはホルムズ海峡だけではない。

イラン以外にも戦闘が広がるなか、サウジアラビアの東西パイプラインやバブ・エル・マンデブ海峡も脅威にさらされているという。

WTI原油先物は記事執筆時点で1バレル＝100ドル（約1万5430円）を上回り、ブレント原油は105ドル（約1万6202円）前後で取引されていた。

その後、トランプ氏は原油価格がさらに下落するとの見方を改めて示した。

同氏は別のTruth Socialへの投稿で、イランとの軍事衝突が終われば原油価格は「岩のように」下落すると主張。これを受け、原油価格は下落した。

FRB利上げ確率は92.7%に上昇

一方、金融政策をめぐる市場の見方は、より引き締め方向に傾いている。

CMEグループのFedWatchツールによれば、9月16日に予定される米連邦公開市場委員会（FOMC）で0.25ポイントの利上げが行われる確率は92.7％となった。

1週間前は59.4％だった。

トレーディング企業QCPキャピタルは、原油価格の高止まりが米国の金融政策に直接影響する可能性があると分析した。

FRBは9月17日（日本時間18日未明）に最新の金利判断を発表する予定で、市場では政策金利を3.75〜4％へ0.25ポイント引き上げるとの見方が織り込まれている。

QCPキャピタルは9月14日の市場分析で、原油価格の高止まりが長期化すれば、輸送・物流コストを通じてインフレ期待を押し上げ、景気が減速してもFRBが金融引き締めを止めにくくなる可能性があると指摘した。

QCPはさらに、エネルギー価格の高止まりがFRBの金融引き締め姿勢を維持させる一方、エネルギーコスト上昇による景気指標の悪化は、FRBに利上げを急がないよう促すという、政策上の緊張が生じると説明している。

ビットコイン、50週EMAを再び上回る

今週のFRBの判断がBTC価格に与える影響について、QCPキャピタルは、リスク資産市場がすでに0.25ポイントの利上げを織り込んでいると指摘した。

そのため、実際の利上げそのものよりも、FRB当局者が今後の金融政策をどう説明するかが重要になるという。

先週発表された米消費者物価指数（CPI）への市場の反応が比較的限定的だったことも、FRBの「決定」そのものより「言葉」が重要になっているとの見方を強めている。

QCPキャピタルは、利上げが行われるかどうかという二択の問題はすでに市場で織り込まれており、今後のポジショニングを左右するのは、FRBが今回の利上げをどう位置付け、その先の政策経路をどのように示すかだとした。

テクニカル面では、BTC/USDは9月14日、7万7430ドル（約1194万円）付近にある50週指数移動平均線（EMA）を再び上回った。

BTCは当初、週足の終値でこの重要なトレンドラインを下回っていたが、その後反発した形だ。

Cointelegraphが以前報じたように、50週EMAはビットコインが強気相場への復帰を目指すうえで、強気派が奪い返すべき重要なサポートラインとみられている。