上場している仮想通貨マイニング企業の株価は、仮想通貨市場全体が下落圧力を受ける中でも2026年に入り大きく上昇している。
Bitcoinminingstock.ioのデータによると、時価総額上位10社のマイニング株は年初来すべてプラス圏で推移し、上昇率は約5%から85%以上に及ぶ。
テラウルフが約85%の上昇で首位となり、ハット8が約67%、ライオット・プラットフォームズが約46%で続く。
このほか、コア・サイエンティフィックが約40%、アプライド・デジタルが約37%と、主要マイナーも堅調な上昇を記録している。
一方、ビットディアは約5%の上昇にとどまり、上位10社の中で最も低いパフォーマンスとなった。上位外では、ハット8が関与し、エリック・トランプ氏およびドナルド・トランプ・ジュニア氏が支援するビットコインマイニング企業アメリカン・ビットコインが約29%下落している。
この動きは、ビットコイン（BTC）が過去30日で約17%上昇したにもかかわらず、年初来では約20%下落している状況の中で起きている。
大手マイナー、AIインフラにシフト
こうした株価上昇の背景には、多くの大手マイニング企業が人工知能（AI）や高性能コンピューティング（HPC）分野へのシフトを進めていることがある。
ライオット・プラットフォームズは木曜日、2026年第1四半期の売上高が1億6720万ドルだったと発表した。このうちデータセンター事業が3320万ドルを占め、マイニング収益の減少を補った。ジェイソン・レスCEOは、この四半期を「転換点」と位置づけ、同社が収益を生むデータセンター事業者へ移行したと説明した。
コア・サイエンティフィックもインフラ拡張を進めている。同社はテキサス州の拠点を最大1.5ギガワット規模のAI向けデータセンターキャンパスへと転換する計画で、そのうち約1ギガワットを外部向けに提供する予定だ。現在ビットコインマイニングに使われている約300メガワットの設備も、データセンター用途へ転用される見込みだ。
2月にはハイブ・デジタル・テクノロジーズが、AIおよびHPC事業の拡大により四半期売上高が前年比219%増となったと報告した。また、エンタープライズ向けAIクラウド顧客向けにエヌビディアのGPUを導入する3000万ドル規模の契約も締結した。
同月、MARAホールディングスはフランスのAIデータセンター企業エクサイオンの株式64%を取得している。
さらに、先週のバーンスタインのレポートでは、時価総額最大の上場マイナーであるアイレンが、GPUベースのワークロードへ転換を進める中で、最終的にはビットコインマイニング事業を段階的に縮小する可能性があると指摘された。
