ビットコイン（BTC）は水曜日の連邦公開市場委員会（FOMC）会合を前に、トレーダーのポジション調整が進んだことで、直近高値の7万9500ドルから下落した。
過去データによると、2025年以降、BTCは利下げ後の10回中7回で調整している。
2025年から2026年にかけての利下げ局面におけるBTCの値動きには明確な傾向が見られる。会合前の数日間は上昇しやすい一方、会合後はマイナスリターンとなるケースが多い。
7日間のリターンは、10回のFOMC会合で+6.92％から-29.57％の範囲となった。
過去2年間では、FOMC後の価格動向は金利の結果そのものよりも、流動性やレバレッジ環境の変化に左右される傾向が強い。
1月29日から2月5日にかけて、BTCが約30％下落した局面では、この構図が顕著に表れた。先物の未決済建玉（OI）は約610億ドルから490億ドルへと急減し、レバレッジポジションの大規模な解消が進んだことを示している。
このデレバレッジ局面では、BTC単独で約25億ドルの清算が発生し、仮想通貨市場全体では約45億ドルの清算に達した。
MNキャピタルのミカエル・ファン・デ・ポッペ創業者は、この動きについてFOMC前に見られる典型的なトレーダー行動だと指摘する。政策の不確実性に伴う通常の調整との見方であり、「市場には依然としてFRBの政策に対する不安が強く、イベント前にほぼ必ず起きる」と述べた。
同氏は、価格が7万3000ドルを維持する限り、短期的には高値圏のレンジが保たれる可能性があると述べた。
ストラテジーの買いが弱気センチメントを下支え
短期的にはマクロイベントへの警戒感が強まっているが、需要面では市場を支える構造的な買いが存在する。
企業によるBTCの積み増しは引き続き重要な役割を果たしている。ストラテジーは2026年に保有量を大幅に拡大し、1月1日時点の67万2497BTCから81万8334BTCへと増加、14万5837BTCを新たに取得した。
これらの購入資金の一部は、優先株ストレッチ（STRC）の発行を通じて調達されており、調達資金がビットコインに充てられている。
ビットコインのマクロ分析を手がけるエコノメトリクスは、このペースが2024年後半の積み増しと類似していると指摘する一方、現在の市場環境は当時ほど強気ではないと分析している。
一方、米国の現物ビットコインETFの資金フローも再びプラスに転じており、過去2カ月で約35億ドルの純流入を記録した。短期的なセンチメントが慎重な中でも、機関投資家の参加が再び活発化していることを示している。
3月以降、機関投資家の需要回復に伴い、BTCは6万ドル、6万5000ドル、7万ドルといった主要な価格帯でサポートを形成してきた。
FOMCのようなマクロイベントは短期的なボラティリティやリスク回避姿勢を引き起こすものの、こうした基礎的な需要が下落圧力を緩和し、ビットコインの長期的な市場構造を支えている。
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