ビットコイン 7万8000ドル付近まで下落　中東情勢とインフレ懸念で5月上昇分ほぼ消失

ビットコイン（BTC）は土曜日、7万8000ドル付近まで下落した。地政学リスクが強まり、5月の上昇分の大半が打ち消された形となっている。

仮想通貨とリスク資産に複数の逆風

TradingViewのデータによれば、BTCは一時7万7614ドルまで下落した。これは5月1日以来の安値水準となる。

下落圧力の背景には、米国債への懸念が引き続き存在している。

さらに、市場では米国とイランを巡る緊張も大きなテーマとなっている。

イランは、世界的な原油供給圧迫の中心地となっているホルムズ海峡で、通行料制度導入を進めているとみられている。同時に米国関連船舶については通行を認めない姿勢を示している。

トレーディング分析メディアのコベイシレターなどによれば、ホルムズ海峡は「Project Freedom」関係者には閉鎖された状態になると報じられている。

金曜日には、モザイク・アセット・カンパニーが現在の地政学・マクロ経済環境について分析を公表した。同社は、「新たなインフレの波到来の可能性が、2022年半ばの物価急騰局面と類似した形で進行している」と指摘した。

さらに、「昨年の貿易戦争によるサプライチェーン混乱、戦争によるエネルギー市場への影響、そして巨額財政赤字による景気刺激策が同時に重なっている」と説明した。

WTI原油先物は、週間終値ベースで1バレル100ドルを上回った。

「ベアトラップ」形成の可能性も

一方、ビットコイン市場では、7万6000ドル〜8万ドル帯における弱気派の勢いを巡り、トレーダー間で見方が分かれている。

XトレーディングアカウントのCryptic Tradesは、「ここ数日、価格はわずかに下落している一方、未決済建玉（OI）は増加している」と指摘した。

さらに、「興味深いのは、これを資金調達率と組み合わせて見ると、すでにマイナス圏へ転じていることだ」と説明した。

同アカウントは、「これは弱気派が現在さらにショートポジションを積み増し、下抜けへ賭けていることを示している」と述べた。

また、「市場構造自体はまだ崩れていないにもかかわらず、弱気派はすでに崩壊が起きたかのようにショートしている」と指摘した。

そのうえで、「こうした状況は、典型的なベアトラップ形成パターンだ」と分析した。

アナリストのエリック・コールマン氏は、新たな局所安値ターゲットとして7万5000ドル付近を挙げている。同氏は、「BTCは上昇トライアングルの下抜けリテスト後に下落した」と説明した。

また、サポート・レジスタンス転換ラインを示したチャートも共有した。

一方、取引所オーダーブック流動性を分析したDaan Crypto Tradesは、7万1000ドル付近を次の重要注目ゾーンとして挙げた。

同氏はXフォロワーに対し、「価格が8万ドル付近で保ち合いを続ければ続けるほど、上下両方向に流動性が積み上がる」と説明した。

さらに、「その結果、いずれ大きく攻撃的な値動きが発生する可能性が高まる」と述べた。