ビットコイン（BTC）は、200日移動平均線に基づく歴史的な「主要な弱気市場レジスタンス水準」に到達したことで、下落トレンドへ転じるリスクがある。仮想通貨分析企業クリプトクアントが水曜日のレポートで指摘した。
クリプトクアントによれば、ビットコインは4月初旬に6万6000ドルまで下落した後、6週間以上にわたり反発し、200日移動平均線となる8万2400ドルへ到達した。
クリプトクアントは、「200日移動平均線（MA）は2022年の弱気市場で主要レジスタンスとして機能した。当時、価格は3月に同水準へ到達した後、再び下落トレンドへ戻った」と説明した。
そのうえで、「現在の状況は、歴史が繰り返されるかどうかという疑問を投げかけている」と述べた。
最近では、米上院が長年議論されてきたCLARITY法案を前進させた場合、ビットコインが上昇するとの見方を示すトレーダーも多い。また、米国での追加的なマネー供給拡大が今年のビットコイン追い風になるとの指摘もある。
しかし、クリプトクアントのシグナルは逆方向を示している。
同社の弱気見通しを補強する材料として、トレーダーの含み益率が5月5日時点で17.7％に達した点も挙げられる。これは昨年6月以来の高水準であり、「利益確定売り圧力の可能性」を示しているという。
クリプトクアントは、「これらの利益率水準は、ビットコインが最後に200日MAを試した2022年3月当時と類似している。その後、価格は再び下落へ向かった」と説明した。
ビットコインは過去24時間で2.3％下落し、7万9300ドルとなった。4月初旬以降、中東情勢緩和への期待からリスク資産へ資金が戻り、BTCは上昇基調を続けていた。
また、ウォール街での採用拡大に伴い、ビットコインは米経済指標への感応度を強めている。今回の下落も、米労働省が水曜日、4月の生産者物価指数（PPI）が前年比1.4％上昇し、過去4年で最大の伸びとなったと発表した後に起きた。今回のPPI上昇はインフレ圧力継続を示す材料と受け止められた。
トレーダーがすでに利益確定を始めている可能性もある。レポートによれば、日次実現利益は先週、昨年12月初旬以来の高水準へ急増した。
5月4日には、トレーダーが1万4600BTCを利益確定した。現在価格換算で約12億ドル相当に達する。
クリプトクアントは、「弱気市場反発局面において、これほど大規模な利益確定急増は、歴史的に局地的な価格天井形成に先行してきた」と指摘した。
さらに、ビットコインが下落した場合、現在の主要サポート水準は7万ドル付近にあると述べた。これは、すべてのビットコインが最後に取引された平均価格水準に相当する。
クリプトクアントは、「この水準は歴史的に、弱気市場においてレジスタンスからサポートへ転換する重要な役割を担ってきた」と説明した。
また、「この価格帯は短期トレーダーの平均取得コストを示しており、含み益率がゼロ近辺まで縮小することで、追加売却インセンティブを弱める水準でもある」と付け加えた。
一方、他のアナリストは依然としてビットコインに強気姿勢を維持している。
MNキャピタル創業者のマイケル・ファン・デ・ポッペ氏は水曜日、Xへの投稿で、米上院がCLARITY法案を前進させれば、ビットコインが「9万ドルに急伸する可能性がある」と述べた。
また、アーサー・ヘイズ氏は火曜日、ビットコインが過去最高値となる12万6000ドルを再び突破することは「既定路線だ」と語った。
同氏は、イラン戦争や米中間の人工知能（AI）競争によって、政府がマネー供給を拡大し、インフレを加速させる結果、投資家資金がビットコインへ流入すると予測している。
