ビットコインが急伸　米国・イラン停戦観測を好感　ただ持続性に懐疑的見方も

ビットコイン（BTC）は一時6万8589ドルまで上昇し、米株式市場も上昇した。トランプ大統領が米国とイランの戦争終結に向けた選択肢を検討しているとの発言が材料視された。また、イランのペゼシュキアン大統領とされる未確認の発言も、停戦に向けた動きを示唆している。

火曜日のウォール・ストリート・ジャーナルの報道によると、トランプ大統領は側近に対し、ホルムズ海峡が部分的に閉鎖された状況でもイランとの戦争終結を検討する可能性があると伝えた。ただし公式発表は行われていない。

また未確認情報では、イラン大統領が米国およびイスラエルから一定の保証を得た上で紛争からの離脱を模索しているとも伝えられている。

これらの情報の真偽にかかわらず、市場は強く反応した。ダウ平均は1125ドル超上昇し、S&P500とナスダック総合指数もそれぞれ2.91%、3.83%上昇した。

市場全体は強い上昇を見せたものの、仮想通貨トレーダーの間ではビットコインの上昇持続性に懐疑的な見方が広がっている。

アナリストは、50日間移動平均線および6万8879ドルを日足終値で上回ることが、初期的なトレンド転換を示す重要条件になると指摘している。この水準を突破すれば、上方に積み上がったショートの流動性を解消し、清算主導のラリーが発生して8万2000ドルまで上昇する可能性がある。

現物需要の弱さが上値抑制 

米国のマクロ経済環境や、中東情勢がエネルギーや物価に与える長期的な影響に加え、ビットコイン市場における現物需要の弱さが価格上昇を抑えている。

チャートが示す通り、ビットコイン先物の建玉（オープンインタレスト）と現物需要は、2月6日に6万ドルを下回った急落以降、ほぼ横ばいで推移している。

これは、現在の価格変動の多くがニュースや株式市場、永久先物市場によって主導されていることを示唆している。先物・現物の双方で継続的な方向性を持った投資が不足しているため、ビットコインはレンジ相場にとどまっている。

コインテレグラフの以前の報道でも、短期トレーダーの保有ポジションが平均取得価格（8万5800ドル）を下回っていることや、仮想通貨取引所へのステーブルコイン流入が約2年ぶりの低水準にあることが指摘されている。

これらは、トレーダーが依然として極めて慎重であり、市場で積極的な方向性ベットを避けていることを示す要因となっている。