ビットコイン（BTC）決済アプリ「ストライク」のジャック・マラーズCEOは、ウォール街のビットコイン参入がビットコインそのものに脅威や矛盾をもたらすことはないとの見解を示した。
マラーズ氏は木曜日に公開されたYouTube番組「What Bitcoin Did」でダニー・ノウルズ氏の質問に答え、「一言で言えばノーだ」と述べた。「もしウォール街の参入でビットコインが崩壊するなら、そもそも成功する見込みはなかったということだ」と語った。
さらに同氏は「ビットコインはすべての人のためのマネーという考えに基づいている。その『すべて』には敵も含まれる」とし、「浮気した元妻や、応援するサッカークラブが違う隣人も含め、あらゆる人が対象だ」と説明した。
ビットコインは世界の資本と競争している
一部のビットコイナーは、ウォール街の参入がビットコインの本来の理念を損ない、BTCの保有や影響力、カストディが大手金融機関に集中するリスクを指摘している。2024年1月に米国で現物ビットコインETFが開始されて以降、11のファンドは合計で593億8000万ドルの純流入を記録している。
しかしマラーズ氏は、ビットコインが世界の資本と競争する以上、ウォール街や伝統的金融（TradeFi）の大口投資家が関与するのは「当然の帰結」だと述べた。
「現在富が存在する分野、例えば不動産や美術品、政府債務などは、いずれ貨幣的価値を失い、ビットコインがその役割を担うようになる」と語った。
一方で、一部のビットコイナーは、機関投資家の関与拡大が最終的にビットコインに過度な影響力を及ぼす可能性を懸念している。ビットコイナーでベンチャー投資家のニック・カーター氏は2月、「大口のビットコイン保有者は、量子コンピューティング問題への対応が遅いとして開発者に不満を抱き、入れ替えを求める可能性がある」と述べている。
ウォール街、仮想通貨顧客の取り込みを加速
ここ数年で、ウォール街によるビットコインや仮想通貨分野への参入は着実に進んでいる。
直近では火曜日、モルガン・スタンレーがE*トレード・プラットフォームで仮想通貨取引の試験導入を開始したと報じられた。手数料は米国の主要仮想通貨取引所や証券会社よりも低水準に設定されている。
同社は仮想通貨取引ごとに取引額の0.5%（50ベーシスポイント）を課しており、コインベースやロビンフッド、チャールズ・シュワブといった競合の一般向け手数料を下回っている。
