マイケル・セイラー氏率いるビットコイン保有企業ストラテジーは、優先株STRCを活用してビットコイン(BTC)の取得を加速させている。この動きは、従来の半減期を上回る供給ショックを生み出す可能性があるのかが注目されている。
ストラテジー、採掘量の7倍のペースで取得
3月15日までの1週間で、ストラテジーは2万2337BTCを購入した。資金の一部はSTRCの売却による約11億8000万ドルの資金調達で賄われた。
これは、1日あたり約450BTCとされる世界のマイニング供給量の約7週間分に相当する。
その前週(3月2日~8日)にも、同社は万17994BTCを12億8000万ドルで取得した。このうち約3億7700万ドルがSTRCによる調達であり、新規採掘量の5~6週間分にあたる。
特に3月12日のようなピーク時には、STRC関連の資金だけで1日4000BTC以上の購入を支えたと推定されている。これは平均的な新規供給の約9日分に相当する。
半減期後の広範なデータでも、ストラテジーを中心とする企業によるBTC保有は、数週間にわたり新規採掘量の約2.8倍のペースでビットコインを吸収している。
短期的な期間では、ストラテジー単独でも採掘量の約1.8倍を取得している。
4年サイクルを変える可能性
ビットコインの従来の4年サイクルは、半減期が主要な供給ショックであるという前提に基づいている。
4年ごとに新規発行量が半減することでマイナーの売り圧力が低下し、強気市場の形成、サイクルのピーク、そして弱気市場へと移行する構造だ。

このパターンが続く場合、2026年は弱気市場の年になる可能性があるとアナリストのベンジャミン・コーウェン氏は指摘している。
しかし、STRCを通じたストラテジーの積極的な買いは、この構造を変えつつある可能性がある。トレーダーのGrain of Salt氏は、1社がマイナーの供給を上回るペースでビットコインを買い続けられるなら、半減期はもはや主要な供給ショックではなくなると指摘する。
この場合、ビットコインの次の大きな値動きは2028年の半減期ではなく、ストラテジーが新規の「1BTC保有者」を市場からどれだけ減らし続けられるかに左右される可能性がある。
STRC需要でビットコイン40万ドルも視野
ビットコインは現在、月足チャートにおける6年間の上昇トレンドラインのサポートを再テストしている。この水準は2018年、2020年、2022年のサイクル底でも重要な役割を果たした。
今回の再テストを受け、ヴィヴェック・セン氏などのアナリストは、ビットコインが新たな上昇局面に入る可能性があると指摘している。

トレーダーのロブ・グリッティンズ氏も、STRCの株式売却によって形成された「従来とは異なる需要構造」が、このトレンドラインからの反発後に新たな強気相場を引き起こす可能性があると述べた。
同じトレンドラインからの前回の反発では、ビットコイン価格は約450%上昇した。現在の価格水準で同様の上昇が起きれば、40万ドル超に到達する計算となり、複数のアナリストの目標とも一致する。
ストラテジーのビットコイン保有量は2026年第1四半期で期初比13.2%増加しており、2024年第4四半期以来の最速ペースでの積み増しとなっている。これは、米国とイランの戦争激化を背景にリスク資産市場で弱気心理が広がる中でも続いている。

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