仮想通貨市場のセンチメント指数が水曜日、3カ月超ぶりの高水準に上昇した。ビットコインが約6%上昇し、8万ドルに迫ったことが背景にある。
Alternative.meの「クリプト恐怖強欲指数」は14ポイント上昇し、100点中46に達した。1月18日以来の高水準であり、単日としては3カ月超ぶりの大幅な上昇だ。
依然として「恐怖」ゾーンに位置するものの、今回の数値は大きな反発を示している。2月23日にはトランプ政権が世界一律15%の関税を導入した影響で、ビットコインは約6万3000ドルまで下落し、指数は過去最低の5を記録していた。
この指数は1月18日以降、「恐怖」ゾーンにとどまり続けている。ウォール街での機関投資家による仮想通貨採用の進展や、ワシントンでの仮想通貨に前向きな規制方針にもかかわらず、改善は限定的だ。
ビットワイズの最高投資責任者マット・ホーガン氏らは、個人投資家の参加が過去の相場サイクルほど活発ではないと指摘している。
クリプト恐怖強欲指数は、SNS投稿やGoogle検索量など、主に個人投資家主導の指標を組み合わせて算出されている。
ビットコインは水曜日、約20時間で5.9%上昇し7万9400ドル近辺まで上昇したが、その後は7万7920ドルまでやや反落した。
無期限先物市場が上昇を主導
クリプトクアントのジュリオ・モレノ氏はXへの投稿で、今回のビットコイン上昇は「完全に需要主導」であり、無期限先物市場によるものだと述べた。
一方で現物需要は緩やかに縮小しているとも指摘し、この傾向が続く中でトレーダーが利益確定に動けば、市場が調整局面に入る可能性があると警告した。
別の投稿では、過去30日間で30万BTC以上が長期保有者のウォレットに移動した一方、短期保有者は売却を進めていると報告している。
「ビットコインの供給はより強固な保有者へ移行している」とクリプトクアントは述べ、ストラテジーがこの1カ月だけで5万3000BTCを取得したことにも言及した。
ビットコインが8万ドルに迫る上昇を見せる一方で、中東情勢の不透明感は依然として残る。米国とイランはホルムズ海峡の管理を巡り合意に至っておらず、市場の不確実性要因となっている。
