利益状態にあるビットコイン（BTC）の供給割合は木曜日時点で60.6％となり、市場サイクルのリセット局面と歴史的に重なるレンジ内で推移している。
この指標は2月5日に50.8％まで低下し、2023年1月2日以来の低水準を記録した。多くの保有者が損益分岐点付近、あるいは含み損の状態に置かれていたことを示している。
過去のサイクルでは、同様の状況が強い上昇の前兆となってきた。2023年1月、BTCが1万6682ドルで取引されていた際、利益状態にある供給は約51％だったが、その後2025年には12万6000ドルまで655％上昇した。
また2020年3月には、BTCが6500ドルで推移する中、利益状態にある供給が50％を下回り、その後2021年には6万9000ドルまで上昇した。
売り圧力の低下を示唆
過去5年間、利益状態にある供給が50〜60％のレンジで推移した際は、多くの保有者が取得価格付近に位置する局面を示してきた。この状態では未実現利益が圧縮され、下落局面での売却インセンティブが弱まる。
ただし、この指標は価格の底を直接示すものではない。長期的な蓄積が進み、下値の売り圧力が緩和されるゾーンを示すにとどまる。
過去の弱気市場では、長期保有者の未実現損益（LTH-NUPL）がマイナスに転じた局面で底が形成されてきた。2015年、2018年、2022年のいずれも、長期投資家が含み損を抱えた状態であった。
一方、現在のLTH-NUPLは約0.40と高水準にあり、長期保有者は依然として十分な含み益を維持している。
市場構造の変化、ETFと企業の影響
この乖離は市場構造の変化を示している。現在、企業や現物ETFが流通供給の約15.8％（約331万9677BTC）を保有している。
これらの主体は長期保有志向が強く、短期的な価格変動への感応度が低い傾向にある。
その結果、過去のサイクルのような長期保有者による強制的な売却圧力は生じにくく、利益供給が低下しても市場全体の売り圧力は限定的となっている。
この構造変化により、利益供給が歴史的な蓄積ゾーンに再び到達しても、長期保有者の収益性は高い水準を維持している。
取引所フローと評価指標も一致
短期保有者によるバイナンスへのBTC流入は3月25日に2万5000BTCまで減少し、2月初旬の売り局面で見られた約10万BTCから大幅に低下した。クリプトクオントのアナリストであるダークフォスト氏は、これは新規投資家の反応的な売却が減少していることを示すと指摘した。
また、アナリストのグガオンチェーン氏は、MVRVが1未満、NUPLが-0.2未満、Puell Multipleが0.35付近といった指標が、過去に個人投資家の売り圧力が強まり、割安水準に達した局面で確認されてきたと指摘した。
これらの指標は正確な底値を示すものではないが、下落余地が限定される一方で長期的な上昇余地が大きいゾーンを示しており、市場のポジショニングを把握する手がかりとなる。
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