ビットコイン 米国需要低下で弱含み　コインベースプレミアム指数がマイナス転換

ビットコイン（BTC）のコインベース・プレミアム指数がマイナス0.008へと転じ、約3週間ぶりにマイナス圏に入った。米国の現物市場需要の急減を示唆し、足元のBTC価格下落とも整合する動きだ。

このシグナルはその後48時間にわたって維持され、米国投資家による継続的な売り圧力を示している。さらに、BTCの実現損失の週次平均は8億2900万ドルに拡大しており、投資家の確信度低下を示唆している。

仮想通貨トレーダーのアルディ氏は、トレンドラインのサポートと7万7300ドルの流動性ゾーンの両方が崩れたと指摘。この動きは現物需要の弱まりと連動しており、BTCが6万7000ドル付近にあった時以来、初めてプレミアムが連続してマイナス圏で推移していると述べた。

また同氏は、連邦公開市場委員会（FOMC）会合の期間中は上下どちらにも急変動が起こり得るとし、7万4500ドル〜7万5500ドルのレンジが重要な下値ゾーンになる可能性を指摘した。

オンチェーンデータも同様の見方を補強する。仮想通貨アナリストのダークフォスト氏によると、週次の実現損失は7日平均で8億2900万ドルに達し、実現利益の5億6600万ドルを上回った。4月9日には一時的に純実現利益がプラスに転じたものの、その後2週間で再びマイナスに転落している。

含み益状態にある供給の割合は64％にとどまり、この水準は歴史的に持続的な上昇を支える水準ではない。直近の反発にもかかわらず、保有者の確信が弱いことを示している。

バイナンスで売り圧力拡大

デリバティブ市場のデータも強い売り圧力を示している。仮想通貨アナリストのアムル・タハ氏によると、4月27日の24時間累積ネットテイカー出来高は8億2800万ドル減少し、3月下旬以来の最低水準となった。

ネットテイカー出来高がマイナスであることは、買い注文より売り注文が上回っていることを意味する。さらに、バイナンスのテイカー買い／売り比率も0.89まで低下し、これは3月29日以来の水準だ。

この時はBTCが6万6000ドル付近を試した後、過去30日間で約15％反発する局面と一致していた。

現在の指標も当時と同様に需給の枯渇ゾーン付近に位置しており、タハ氏は今回の動きを大きなトレンド崩壊というよりは、短期的な投げ売り局面に近いと分析している。