ビットコイン対ゴールド比率に強気シグナル　長期トレンド転換の可能性

ビットコイン（BTC）の長期的な価格トレンドをゴールドと比較した指標が、2017年、2022年、2023年に見られた水準まで調整した後、強気方向への変化を示している。アナリストはこれを「リスクの中のチャンス」と表現している。

BTC・ゴールド比率に強気ダイバージェンス

MNキャピタルの創業者ミカエル・ヴァン・デ・ポッペ氏は、ビットコイン対ゴールド比率が日足チャートで相対力指数（RSI）と強気ダイバージェンスを形成した後、強さを示していると指摘した。

強気ダイバージェンスは、価格がより低い安値を形成する一方で、RSIのようなモメンタム指標がより高い安値を形成する状態を指す。この構造は売り圧力の弱まりを示唆する。

2月には、この比率が12〜13付近の重要なサポート水準まで調整した。この水準は2017年にはレジスタンスとして機能し、その後2022年と2023年にはサポートへ転換していた。

そのため現在の水準は、ビットコインがゴールドに対して形成する長期トレンドの潜在的な底となる可能性がある。

この可能性を示すもう1つの要因として、過去1か月のビットコインETFとゴールドETFの資金フローの変化が挙げられる。

例えば米国の金連動ETFであるSPDRゴールド・シェアーズ（GLD）は、3月6日に30億ドルの資金流出を記録した。コベイシ・レターは「過去2年間で見られたどの大規模な1日資金流出よりも200％以上大きい」と指摘している。

一方でビットコインETFの資金フローは改善している。3月11日時点で30日間の資金フローは9億600万ドルの純流入となり、1か月前の19億ドルの流出から大きく回復した。

保有量の変化にも同様の分岐が見られる。ビットコインETFの残高は30日間でマイナス3万4197BTCからプラス1万2909BTCへ改善した。一方、ゴールドETFの保有量は2月13日の約140万オンスから約60万6850オンスへ減少した。

マクロ環境がビットコインに機会の窓を生む

バイナンス・リサーチによると、現在のマクロ環境のボラティリティはビットコインにとって「リスクの中のチャンス」を生む可能性がある。

レポートは、米国・イスラエルとイランの戦争の影響で、ビットコインが原油や米国株などのマクロ資産と類似した動きを見せていると指摘した。現在の価格動向は世界的なイベントに大きく左右されている。

それでもボラティリティの中で資金は徐々にビットコインへ戻りつつある。米国の現物ビットコインETFによる取引量のシェアは最近増加しており、機関投資家の活動が高まっていることを示している。

ただしETFの取引量は、ビットコイン現物市場全体の約9％にすぎない。米国株市場ではETF取引が総取引量の30〜40％を占めることを考えると、機関投資家の拡大余地は大きい。

歴史的に見ると、地政学的混乱の時期の後には強い市場回復が続くことも多い。例えば米国の中間選挙の年には市場が調整する傾向があり、S&P500は平均でピークからボトムまで16％下落している。一方、ビットコインはこれまでの同様のサイクルで平均56％の下落を記録している。

しかし1939年以降、中間選挙後の12か月間でS&P500がマイナスリターンとなった例はなく、平均上昇率は19％となっている。またビットコインは記録されている3回の中間選挙後の年すべてで平均54％の上昇を記録している。