ビットコインと景気後退リスク　リセッションが次の上昇要因になるか？

ビットコイン（BTC）は、2026年に米国が景気後退に陥るとの見方が強まる中、新たな試練に直面している。

ムーディーズ、景気後退確率を約50％に引き上げ

オンチェーン分析プラットフォーのクリプトクオントの寄稿者であるアクセル・アドラー・ジュニア氏が今週示したデータによると、景気後退確率は50％に近づいている。

ビットコインの次の強気相場は、米国の景気後退を契機に訪れる可能性があり、市場参加者はその可能性を一段と織り込みつつある。

同氏は「ムーディーズ・アナリティクスは今後12カ月の米国景気後退確率を48.6％に引き上げ、ゴールドマン・サックスも30％へと上方修正した」とXで指摘した。

予測市場でも同様の見方が広がっており、カルシでは景気後退確率が36％に達し、2025年9月以来の高水準となっている。

背景には、米国とイランの戦争と、それに伴う原油価格の上昇がある。停戦協議やホルムズ海峡の全面再開を巡る相反する情報が、リスク資産市場に混乱をもたらしている。

投資調査会社モザイク・アセット・カンパニーは最新のレターで、「原油価格は歴史的に景気後退と関連する重要水準を上回りつつある」と指摘した。

同社によると、原油価格が長期トレンドを50％上回る状況は、過去50年のほぼすべての景気後退局面で観測されてきた。

「原油価格はインフレと直接連動しており、1バレル当たり10ドルの上昇でインフレ率が0.20％以上押し上げられる」と説明している。

こうした懸念は大手資産運用会社の間でも共有されている。ブラックロックのラリー・フィンクCEOはBBCの取材に対し、「イランが世界経済への脅威であり続ける限り、戦争が終結しても世界的な景気後退に陥る」と述べた。

ビットコインは株式と連動

ビットコインは誕生から20年未満であり、景気後退局面の経験は限られている。

2020年の景気後退局面では、2月から4月にかけてBTCは一度リスク資産とともに急落したが、その後大幅な上昇局面に転じた。

今年は米国株との相関が高まっており、反発局面では同様に上昇余地が広がる可能性がある。

モザイク・アセットは「インフレや金融政策を巡る不透明感が市場全体を圧迫している一方で、短期的な反発が起きる条件は整っている」と指摘した。

「投資家心理やポジショニングの指標は過度な弱気を示しており、市場の広がりを示す指標も極端な売られ過ぎ水準に達している」と分析している。