米国株とハイテク株は水曜日に上昇し、米国とイランの衝突が緩和に向かうとの期待が投資家心理を押し上げた。仮想通貨市場でもポジティブな流れが広がり、ビットコイン（BTC）は7万5000ドル台に到達した。
ヤフーファイナンスのデータによると、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は水曜日に2万4016.02の過去最高値を更新し、1.59%上昇して取引を終えた。S&P500も0.8%上昇し、7022.95と過去最高値を記録した。
この日の上昇はハイテク株全体の2.08%上昇が主導した。一方、ビットコインは水曜日に7万5229ドルをつけ、過去24時間で1.07%上昇。直近2週間で約10%上昇するなど、上昇基調が続いている。
こうした株式および仮想通貨の上昇は、ホワイトハウスが米国とイランの対立が終結に近づいている可能性を示唆したことを背景としている。トランプ米大統領は水曜日、Foxビジネスのインタビューで、この戦争は「終結に非常に近い」との見方を示した。
ただしトランプ氏は、両国間で合意が成立するかどうかに依存するとし、「もし今すぐ撤退すれば、あの国の再建には20年かかるだろう。我々はまだ終わっていない」と述べたうえで、「今後を見守る必要があるが、彼らは強く合意を望んでいると思う」と語った。
S&P500の上昇について、ファンドストラットのトム・リーCIOは、短期的にさらなる上昇余地があるとの見方を示した。紛争の行方を見極めようとする投資家の一部が、依然として市場外で様子見を続けているためだと指摘した。
リー氏は水曜日、CNBCの番組で、米株市場と経済は中東情勢にもかかわらず十分に堅調に推移していると説明。またXへの投稿では「株式市場は好材料ではなく悪材料で底を打つ」と述べた。
さらにリー氏は、次の上昇局面はビットコインやイーサリアムといった仮想通貨に加え、「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる大型ハイテク株やソフトウェアセクターが主導するとの見方を示した。
