ビットコイン 7万6000ドル前後で攻防　7万5000ドルが重要なサポートに

ビットコイン（BTC）は現在7万6350ドルで取引されており、複数の主要投資家の取得コスト水準を上回っている。1〜3カ月保有者の平均取得価格は7万5620ドルであり、最近の買い手の多くが損益分岐点付近に位置する。一方で価格は、米国の現物ETFの平均取得コストである7万6700ドルの直下にある。

短期保有者（STH）のコスト基準と調整済み実現価格はこのレンジの上下に広がっており、7万5000ドルの水準が短期的なサポートラインとして重要性を増している。

7万5000ドルが重要な理由

1〜3カ月保有者の平均取得価格は7万5620ドルだ。この水準は3月初旬、BTCが2週間で7万5600ドルから6万2000ドルまで下落した際に上値を抑えていたが、現在はサポートゾーンとして機能する可能性がある。

またビットコインは、調整済み実現価格である7万2300ドルを上回って終値を付けている。この指標は、7年以上保有されているコインを除いた流通供給の平均取得コストを示すものであり、これを上回る動きは多くの投資家が含み益の状態に入ったことを意味する。

仮想通貨アナリストのダークフォスト氏は、4月19日に週足終値が調整済み実現価格を上回ったことで、長期投資家の信頼が強まったと指摘した。さらに次のように述べている。

「真に強気のシグナルとなるのは、この平均取得コストを上回る標準偏差帯で価格形成が進むことだ。より多くの投資家が利益圏に入り、確信の強まりによって保有を継続する動機が生まれる」

米国の現物ETFのポジションも、機関投資家のコスト水準として意識される。米国の現物ビットコインETFの加重平均取得価格は約7万6700ドルで、直近の機関投資家の積み上げゾーンに近い位置にある。

一方、短期保有者の取得原価は約8万1800ドルで、この水準を上回れば投資家の確信がさらに強まる可能性がある。

これらのコストベースが重なる上に、7万5000ドル付近にポジションが密集している。実現損益・未実現損益の双方が狭いレンジに集中しており、この価格帯における資金フローに対する感応度が高まっている。結果として、ここが重要なサポートゾーンとなっている。

流動性帯が示す短期レンジ

7万5000ドルがサポートとして意識される中、デリバティブ市場のデータはタイトな流動性レンジを示している。

ロングポジションの清算リスクは7万4000ドル付近に集中しており、約26億9000万ドル相当が清算対象となる。一方、ショートの清算は8万ドル付近に約44億8000万ドル分が存在する。

直近では水曜日に7万7873ドルから7万4868ドルへの値動きがあり、約4億9400万ドルのポジションが解消された。そのうち約3億4700万ドルがロングポジションだった。

仮想通貨アナリストのCW氏は、高レバレッジのロングはすでに減少しており、8万ドル以上にはより大きなショート清算のプールが存在すると指摘する。

7万4000ドルから8万ドルのレンジは引き続き市場ポジションの中心となっており、双方の勢力が主要なコストベース周辺に集まっている状況だ。