ビットコイン(BTC)は67,000ドルで強力なサポートを示し続けている。価格の安定性と投資家の弱気センチメントとの間には乖離が広がっているが、仮想通貨市場は均衡状態を保っている。
米国・イスラエル対イラン戦争に起因するボラティリティ(価格変動)にもかかわらず、機関投資家の強い需要と長期的な買いによって、BTCは60,000ドルを下回ることなく耐性を維持している。
Wintermute、BTCポジショニングの変化を指摘
マーケットメイカーのWintermute(ウィンターミュート)は、ビットコインの価格とセンチメントが乖離していることに注目した。火曜日の「恐怖強欲指数(Fear and Greed Index)」は11を記録し、1ヶ月以上にわたって「極端な恐怖」の状態が続いている。この指数がこのレンジに留まる期間としては、過去最長となっている。
しかし、BTCは4億300万ドルの強制清算イベント、持続的なオンチェーン需要のマイナス、そして繰り返される戦争関連のヘッドライン・ショックを吸収しながらも、2月6日に記録した年初来安値60,000ドルを割り込んでいない。
Wintermuteの説明によれば、3月は機関投資家の需要が中心的な役割を果たした。現物ビットコインETF(上場投資信託)は約50,000 BTCを吸収し、企業による買いも44,000 BTCに達した。
また、モルガン・スタンレーがニューヨーク証券取引所(NYSE)から現物ETFの承認を受け、16,000人のアドバイザーがアクセス可能となった。合計の純流入額は13億2,000万ドルに達し、4ヶ月続いた純流出に終止符を打った。
このトレンドを支えたのは「蓄積アドレス(accumulator addresses)」からの需要だ。CryptoQuantのデータによると、長期保有ウォレットからの需要は4月7日に289,971 BTCに達し、過去2週間の158,336 BTCから83%増加した。

仮想通貨研究者のRei氏は、この乖離は着実な吸収が行われていることを示しており、30日平均のトレンドが主要な確認シグナルになると指摘した。
「価格がより高い水準で定着し、同時にこの動きが起これば、そのシグナルは極めて説得力のあるものになる」
レバレッジ取引が増加する一方で、BTC ETFの流入は鈍化
Wintermuteはまた、3月に機関投資家の需要が急増した一方で、月末にかけてETFのフローデータに変化が生じたと指摘した。最終週にはETFの活動が4億1,400万ドルの流出に転じ、店頭取引(OTC)のポジショニングは「買い」から「ニュートラル(中立)」や「早期の売り」へと移行した。
一方、仮想通貨アナリストのMaartunn氏は、月曜日の70,000ドルへの急騰はレバレッジ主導のパンプであったと指摘した。2026年、こうしたラリーの75%は完全に全戻ししており、今回のラリーも67,000ドルから形成されている。

火曜日の日足が67,000ドルを上回って確定すれば、ポジティブな展開となり、短期チャートでの上昇トレンドの継続を示唆する。
日足チャートで見ると、2024年10月以来初めて67,000ドルを割り込んだ2月5日以降、全取引日(61日間)のうち26%(16日間)で、BTCはこの水準を下回って確定している。

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