ビットコイン（BTC）は3月の上昇分をすべて失い、月足で1.40%下落、2026年第1四半期では24.6%の下落となっている。長期的なパフォーマンスは深いドローダウンサイクルと整合しており、この調整局面は2026年末まで続く可能性がある。多くのアナリストは、さらに40%の下落余地があると見ている。
このシナリオでは、ビットコインの回復は2027年第2四半期にずれ込む可能性がある。一般に下落幅が大きいほど、回復に要する時間も長くなる傾向がある。
ドローダウンの深さが回復期間を延長
Ecoinometricsのデータは、下落率と回復期間の間に明確な相関関係があることを示している。過去の傾向では、10%の追加下落ごとに回復までの期間が約80日延びている。
現在の約48%の下落局面では、2025年10月の高値12万6000ドルから完全回復するまでの期間は約300日と推定される。
現時点で約172日が経過しており、仮に6万ドルがサイクルの底である場合、残りは約125〜130日となる。ただし、底値はまだ確認されていない可能性があり、今後数週間でさらなる下落余地が残されている。
市場価値対実現価値（MVRV）、未実現損益（NUPL）、使用済みアウトプット利益率（SOPR）、市場センチメントを組み合わせたビットコイン総合市場指数（BCMI）は、現在0.27付近で推移している。
この水準は、2018年以降の主要な下落局面で底打ちを示した0.15の水準を大きく上回っている。
2018年にはBTCが2万ドルから3100ドルまで下落した際にBCMIは0.15に達し、2020年には5100ドル時に0.147、2022年11月には15880ドルで0.12まで低下した。
現在の水準を踏まえると、2026年にBCMIが0.15へ低下するためには、BTC価格のさらなる下落が必要となる可能性が高い。この動きは、過去のサイクルと同様の深い投げ売り（キャピチュレーション）局面と整合する。
大口売り圧力と弱い流動性
仮想通貨トレーダーのアルディ氏は、クジラと個人投資家の売買差を示す指標が2024年10月以来で最も強い売り水準（-22.13）に達したと指摘した。価格は上昇トレンドラインを下抜ける一方、大口投資家による継続的な売却が確認されている。
同氏は「大口は過去18カ月で最も強い売りをこの水準で出している。直ちに暴落するとは限らないが、実質的な売り圧力がかかっていることを意味する」と述べた。
また、CMCC Crestのマネージングパートナーであるウィリー・ウー氏も、流動性の観点から弱気な見方を示した。ウー氏は先月、BTCが3月に75000ドル付近まで反発した後、「現物および先物の流動性が悪化しているため、広範な環境は強い弱気基調にある」と分析していた。
ウー氏はサイクルの観点から、底打ち前にさらなる調整が必要と見ており、弱気市場の典型的な底として40000〜45000ドルのレンジを挙げた。弱気相場の終了時期は第4四半期に偏る傾向があるとしている。
このシナリオでは、強い強気トレンドの回帰は2027年初頭になる見通しとなる。
仮にBTCが40000〜45000ドルまで下落した場合、126000ドルの高値からの下落率は64〜68%に拡大する。この場合、Ecoinometricsのモデルでは回復期間は大幅に延びる。
60%以上の下落では、回復までの期間は約440日まで拡大する傾向があり、過去最高値の回復は2027年第2四半期以降となる可能性がある。
もっとも、これらの時間軸は過去の下落パターンに基づくものであり、将来の予測を保証するものではない。現在のマクロ環境が回復経路に影響を与える可能性もある。
コベイシ・レターによると、利下げは2027年12月まで行われないとの見方が浮上しており、2027年3月までに利上げが実施される確率は51%とされている。この想定外の金利環境は、過去サイクルと比較してビットコインの回復ペースに影響を与える可能性がある。
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